会員権には「株式」の形態をとる場合と、「保証金」の形態をとる場合があります。
 多くは保証金の形態を取り、前者の株式方式は、戦前からの古いゴルフ場に多いです。
「保証金」の場合、退会あるいは入会後の一定期間の据え置き後に要求すれば(規定上は)返金されるが、 市場価格の方が高額になっていればそのクラブに「退会などによる返金」を求めるより売却したほうが有利であることから、市場で売却するのが一般的。
 また、退会すれば返金することになっている「保証金」であっても、そのゴルフ場が経営破綻すればほとんど返金されないということが多い。
 会員権が保証金の形態の場合、市場価格が低い時など、入会後の一定期間の据え置き後の保証金返還の要求が見込まれ、ゴルフ場の経営を圧迫する事態に陥る事も多い。
 記名式会員権の場合、利用者が変わったら名義を変更しなければならない。
 例えばある会社で社長個人の名義になっていて、社長が変わったときは、名義を新しい社長のものにしなければ新しい社長は会員権を利用できない。
 ゴルフ場によって異なるが、100万円以上かかるゴルフ場もある為、ゴルフ場の主要な収益源の一つとされている。 大きい企業の場合、全く利用していない会員権を多く保有しているところもある。
付き合いで購入した会員権を売るに売れず、そのまま保有している場合などにこういったケースがみられる。
 名義人が退社、他界等でいなくなり、その会員権でプレーをする場合は、名義を書き換えなければならない。 しかし、名義の書き換えには名義書換料がかかるので、そのままに保有状態になっていることがある。全く利用していなくても年会費は払わなければならない。
 名義の書き換えを行う場合、格式あるクラブでは、推薦人(原則そのクラブの既会員)に推薦文を提出してもらい、 新たに会員になることを希望する者の経歴(勤務先、住所、顔写真等)をクラブ内に掲示し、既会員から異議がなければ入会を認めるという方針のクラブが多い。
 その場合、会員権を購入しても名義書き換えが出来ず、会員になれないケースもある。
実際には名義変更ができないという事はあまり聞かないが、そういった場合は会員権売買業者が引き取るということになる。適当な推薦人が見つからない場合、会員権売買業者が推薦人を斡旋することもある。
 ゴルフ会員メンバーは会費を負担しなければならない。通常は年会費制で1年に1回払うことが多い。
自動引落または郵便局・銀行等で払うのが一般的だが、年会費はゴルフ場によって様々であるので一概に相場などは言えない。
 最近では、年会費の安価な会員制度を設けてあるクラブも多いです。



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